土地を区別する「境界線」は、目に見えないものですよね。
そこで重要になるのが、目印の役割を果たす「境界標」です。
境界標には、コンクリート杭やプラスチック杭などの種類がありますので、仕様や素材によってどのような差が出てくるのか見ていきましょう。
また、設置方法や費用についてもお話ししますから、気になる方は是非ご一読ください。
杭を立てる前に！境界標の種類をチェックしよう
そもそも「境界標」とは、土地と土地との境界を表示するための目印を指します。
「境界杭」や「境界鋲」とも呼ばれ、その仕様はさまざまです。
材質やサイズに関して、民法で定められているというわけではありませんが、すぐに朽ちてしまったり移動してしまうようなら意味をなしません。
そのため、境界標として設置されるものには、高い耐久性と堅固な埋設方法が求められます。
ではここから、境界標の代表的な種類をいくつかご紹介していきましょう。
●コンクリート杭
現代において最もスタンダードなのが、コンクリート杭です。
内部に鉄の芯が入っており、長さや大きさは設置場所によってまちまちでしょう。
耐久性に優れているというメリットがあります。
●金属標
コンクリート杭と同様に多くみられるのが、金属標です。
鋳鉄、真鍮、ステンレス、アルミなどのさまざまな素材が使い分けられています。
●プラスチック杭
軽量なので安定性に欠けてしまうことがありますが、加工しやすいので利用される機会も増えています。
●御影石（みかげいし）
墓石の素材としても使われる御影石は、希少価値が高いうえに加工にも手間がかかります。
優れた耐久性と美しい見た目が備わっているものの、設置費用を抑えたい方にはあまりおすすめできません。
●木杭
木製ですので、わずか数年で腐食してしまいます。
よって、一時的な「仮杭」として使われることがほとんどです。
費用は増しても、コンクリート杭には「根巻」がおすすめ！
前項では、境界標の種類を簡単にご紹介しました。
境界標の素材や埋設方法によって、その耐久性には差が出てきます。
境界標を巡るトラブルへと発展させないためにも、設置環境に合ったものを選んでいきましょう。
ポピュラーなコンクリート杭には、「根巻」を施すのがおすすめです。
コンクリート杭の下部に、モルタルや練コンクリート（2kg程度）を流し込むことで、根元をしっかりと固定します。
作業が増えることもあり、その分費用は増してしまいますが、杭が移動するリスクは低くなるので、境界標の管理がしやすくなるでしょう。
近年では、意図的に境界標を抜かれてしまったり、動かされてしまうケースが増えていると言います。
また、地震などの自然災害によって本来の位置からズレてしまう可能性も考えられますので、せっかく境界標を設置するのであれば、より堅固な埋設方法を選択すべきです。
設置箇所の地面状態なども踏まえながら、専門家の方とよく話し合ってみてください。
境界杭にある刻印の意味とは？
使用素材や埋設方法によって費用が変わる境界標ですが、その「見方」にも触れておきましょう。
境界標の頭の部分を見てみると、表面に刻印があるのが確認できます。
この刻印には意味がありますから、それぞれご紹介していきます。
●十字パターン
基本的には、十字の交差している中心部分が境界点になります。
ただし、必ずしも中心部分が境界点であるとは言い切れませんから、少し注意が必要です。
（※場所によっては、杭面が境界点となっていることもあります）
●矢印パターン
斜めになっている矢印や、縦方向になっている矢印などがありますが、どちらも矢印先の杭面（角）が境界点であることを示しています。
●一字パターン
一字になっているのは、境界点ではなく境界の「方向」を示すものです。
矢印の境界標が設置できないときなどに使われます。
主に、コンクリート杭や金属標で見られますが、直接溝を掘る「刻み」が用いられることもあります。
そのほかには、古い境界標に刻印が入っていないケースも考えられます。
こうした場合には、境界点を判断するのが難しくなりますから、一度測量を依頼したほうがいいでしょう。
境界点が判断できないときはどうする！計測費用は？
前項でも少し触れましたが、杭の老朽化や紛失によって正しい境界点を判断できない場合は、一体どうすべきなのでしょうか。
一昔前では、特徴的な石や木を目印としていたことも少なくなかったようです。
横幅のある大きな石や木が境界標として使用されていれば、その境界点もすぐに判断することができません。
また、地域によって慣習も異なることが予想されます。
このように、境界点が不明確な場合には、隣接地所有者を交えながら「境界確定」を行ないましょう。
では、土地の境界が確定するまでの流れをご紹介します。
①土地家屋調査士に依頼する
②公図、地積測量図、換地図などの資料から調査をはじめる
③現地測量をする
④資料と測量結果を比較する
⑤境界点を仮で設置する
⑥現地で境界立会を行なう（隣接地所有者や公共物管理者なども含めて）
⑦境界標（永久標）を設置する
⑧境界確認書を取り交わす
⑨登記申請を行なう（地積更正登記や地図訂正など）
上記にある調査や手続きは、土地家屋調査士が行ないます。
費用目安は、境界確定測量のみで25万円程度です。
（※状況によって費用は変わります）
登記申請に関しては、必要に応じて行ないましょう。
現地の状況と登記記録が異なるときには、申請しておくと安心です。
境界標を設置することのメリット
境界標を正しい位置に設置することで、どのようなメリットがあるのか見てみましょう。
境界トラブルは、境界点があいまいになっていることで起こりやすくなります。
ただ杭を立てておくだけでなく、地積測量図や実測図、境界確認書なども用意しておきましょう。
境界標を設置しておけば、第三者から見ても土地の区別が判断しやすくなります。
すると、勝手に敷地を占有されてしまうことも防げるはずです。
境界が確定していない土地は、トラブルに発展しやすいので売却しにくいと言われています。
相続に関しても影響を及ぼしますから、土地の境界は確定させておきましょう。
また、境界標を設置することで、登記所の地図は正確になりますし、不動産取引時にも役立ちます。
義務というわけではありませんが、多少の費用をかけてでも設置しておくべきかもしれませんね。
費用は折半？隣接地所有者と意見が食い違ってしまったとき！
隣地との境界にある杭は、基本的に個人の所有物というわけではありません。
民法によると、境界標の設置費用は、原則的に「折半」となります。
そのため、隣地との境界線上に杭を設置するとなれば、所有者同士で話し合いを進めていきましょう。
境界標の素材や数、設置場所、埋設方法など、さまざまなことを決めなければいけません。
もし隣接地所有者が話し合いに応じない場合は、独断で設置することもできてしまいます。
しかしながら、それではトラブルに発展してしまう可能性があるので、なるべく共同で立てるのがおすすめです。
境界標を巡るトラブルが発生してしまったときには、境界問題に詳しい人に相談してみましょう。
土地家屋調査士や測量士だけでなく、弁護士、司法書士、不動産会社に勤めている知人なども頼れるかもしれません。
隣接地所有者との関係性がこじれてしまう前に、早めの対応が必要です。
あなたの土地の境界標は大丈夫？
境界標を設置することは義務化されているわけではありませんが、正しい位置に目印を立てておくとメリットも多くなります。
近隣住民とのトラブルを防ぎ、正しい境界を知るためにも、土地の境界確定は行なっておきたいですね。
また、杭を設置する際は、素材や仕様に着目してみてください。
そして、土地の状態に合った埋設方法を選択しましょう。
