多くの方が、新築一戸建てのマイホームに憧れを持っていることでしょう。
しかし、ほとんどの方が家づくりの経験がないため、家を建てるにはどのくらいの土地が必要で、どのくらいの費用がかかるかも分からないのではないでしょうか。
そこでこの記事では、一戸建ての平均坪数とかかる費用についてご説明していきます。
これからマイホームの購入を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
憧れのマイホーム！土地と費用はどのくらい必要？
「いつかはマイホームを！」と、夢見る方は多いかと思います。
特に結婚して家庭を持ち、子供も生まれれば、アパートやマンションではなく、戸建ての住宅で生活を送りたいと思うことでしょう。
しかし、ほとんどの方は家づくりの経験はないでしょうから、家を建てるのにはどのくらいの土地が必要で、どのくらいの費用がかかるかもあまりよく知らないのではないでしょうか。
せめて、この2つだけでも知っておかないと、購入した後で後悔するかもしれません。
費用に関していえば、高額な住宅ローンを返すのに精いっぱいで、衣食住がままならないという方も実際にいます。
そうならないためにも、まずは一戸建てに必要な土地について把握するようにしましょう。
次項では、一戸建てを建築する際の平均坪数についてご説明していきます。
一戸建てを新築！土地の平均坪数はどのくらい？
それでは、一戸建てを新築する際は、どのくらいの土地が必要となるのでしょうか。
ここでは、一戸建てを新築した方の、土地の平均坪数についてお伝えしていきます。
土地付き注文住宅を購入した際の土地の全国平均の坪数は、「35坪弱」とされています。
（これは、住宅金融支援機構の融資を受けた方の平均を参考にしています。）
35坪弱ですと、4LDKの2階建て住宅の場合が多いです。
・リビングダイニング…10～13畳
・キッチン…5畳
・子供部屋…6畳×2
・夫婦の部屋…8畳
・客間…6畳
・バスルーム
・トイレ
・収納スペース
以上が、35坪の間取りの例です。
そのため、一般的なサラリーマンの世帯に多い土地の坪数といえますね。
もちろんあくまでも平均ですから、35坪よりも広い住宅もあれば狭い住宅もあります。
坪数が大きければ大きいほど、十分な広さの住宅を建築することが可能です。
それでは、家を建てるには最低限どのくらいの土地が必要といえるのでしょうか。
一戸建てを建てるためには最低どのくらいの土地が必要？
先ほどは、一戸建てを建てるための土地の平均坪数をご紹介しましたが、なかには平均坪数よりもかなり狭い土地もありますよね。
ニュースなどで「狭小土地」として紹介されているものなどです。
狭小土地の中には、20坪にも満たない土地に住宅が建っていることもあります。
では、一戸建てを建てるためには、最低どのくらいの土地があれば良いのでしょうか。
近年では、20坪にも満たない狭い土地にもうまく空間を活かした設計の住宅が多くあります。
従来デッドスペースだった箇所に収納スペースを設けるなどして、狭い土地であっても居住スペースを確保することが可能となりました。
そのため、住宅を建てるのに最低どのくらいの土地が必要とは言い切ることができません。
しかし、もし2階建ての一戸建て住宅に家族4人で住むともなれば、25坪ほどの土地はあったほうが良いと言えるでしょう。
一戸建て購入費用は平均でどのくらいかかる？
一戸建てを建てるための土地についてお話をしてきたところで、ここからはお金の面でのお話をしていきます。
人生の中で一番高い買いものと言われているマイホームですが、実際どのくらいの金額がかかるかを知らない方もいることでしょう。
ここでは、住宅購入にかかる平均の金額をご紹介していきます。
住宅の購入は、土地と注文住宅を購入する場合と、建売住宅を購入する場合がありますので、それぞれの金額をご紹介します。
もし、土地と注文住宅を購入する場合は、
・建設費…約2580万円
・土地取得費…約1310万円
が全国平均の金額です。
地域によって土地の金額が変わりますので、検討している土地が平均より高いこともあれば低いこともあります。
また、家が既に出来上がっている土地付きの建売住宅を購入する場合は、以下が平均の金額です。
・購入価格…3320万円
こちらも地域によって、価格に変動があります。
さらに、住宅購入の際は諸々の費用がかかりますので、こちらについても見ていきましょう。
住宅を購入する際に必要な諸費用の平均は？
一戸建ての住宅を購入するのに多額のお金が必要ですが、購入する前には諸々の費用がかかります。
これらにかかる金額は、住宅購入費用の6％ほどが平均とされています。
諸々の費用には、以下のものが挙げられます。
・印紙税（工事や売買契約時の契約書にかかるもの）
・仲介手数料（不動産会社に支払う）
・土地の登記代（登録免許税や司法書士への報酬など）
・事務手数料
・抵当権設定費用（登記代や司法書士への報酬など）
・団体信用生命保険
・火災保険料や地震保険料
・その他必要な手数料
そのため、住宅の購入費用に3500万円かかったとすれば、210万円程度が諸費用にかかることになるでしょう。
ただし、建売住宅を購入する場合は、もう少し安くなることもあります。
中には、これらのためにローンを組む方もいますが、この場合は住宅ローンとは別のローンを組むことになりますので、住宅ローンのような低金利ではないことがほとんどです。
住宅を購入しても、ローンの支払いだけで生活費を持っていかれてしまうこともありますので、住宅を購入する際はある程度まとまったお金を用意しておくと安心です。
一戸建て購入後に苦労しない！住宅ローンの割合はどう決める？
新築一戸建てを購入するとなると、多くの方は住宅ローンを組んでいるのが実情です。
しかし、中には、住宅ローンの毎月の返済額のイメージをつかみきれなかったことで、後悔している方もいます。
毎月の返済額が高額であるがために、普段の生活がままならなくなってしまっているのです。
そのためには、「返済負担率」から毎月の返済額をイメージすることが重要です。
この返済負担率とは、年収に対する総返済額の割合を示したもので、年収によって適当な値も変わります。
平均的には、
・年収400万円以上は35％以下
・年収400万円以下は30％以下
とされています。
返済負担率が高くなれば高くなるほど、毎月支払う返済額も上がりますので、その見極めが重要なのです。
年収400万円を例にご説明すると、
・返済負担率35％以下…年間総返済額140万円以下
・返済負担率30％以下…年間総返済額120万円以下
・返済負担率25％以下…年間総返済額100万円以下
・返済負担率20％以下…年間総返済額80万円以下
となります。
ここから毎月支払うことになる返済額を算出し、生活するうえで支障のない返済負担率を決めましょう。
住み始めた後で後悔しないよう、住宅ローンの面も、土地や住宅を購入する際は頭に入れておくようにしてくださいね。
一戸建て購入時は住宅ローンも頭に入れておこう！
一戸建てを建築する際にどのくらいの土地が必要かや、購入する際にかかる費用をお伝えしてきました。
人生の中で一番高額な買いものとなるでしょうから、住み始めた後で後悔しないよう、住宅ローンの返済も考えて購入することも重要です。
お伝えした返済負担率を参考に、生活に支障のない返済額を設定するようにしましょう。
