マイホーム用の土地はどれくらい必要?そもそも1坪は何m²?

マイホームを注文住宅で建てるにしても、その前に必要になるのは「土地」ですね。

しかし、「どのくらいの広さの土地があれば良いのか」などは、なかなか想像はつきにくいものです。

さらに、土地の広さは坪数で表記されていることも多いですが、1坪が何m²あるか知らない方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事ではこれらの疑問について解説していきましょう。

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マイホームの疑問に多い土地の広さ!最低でも何m²必要?

注文住宅で家を建てることを決めても、その前に土地の購入をしなければなりません。

しかしこのとき、「土地の広さはどのくらいあれば良いのだろう?」と悩む方も多くいます。

実際に家を建てるといった経験は人生に二度あるかどうかともいわれていますから、多くの方にとってははじめての経験といえるでしょう。

はじめての経験ともなれば、どのくらいの広さの土地が必要かは想像しにくいものです。

では、どのくらいの広さが必要かは、どうやって知ることができるのでしょうか。

それを知るための情報のひとつとして、国土交通省が発表している「住生活基本計画」があります。

この中では、必要不可欠といえる居住面積の水準が記載されています。

・単身者:25m²
・2人以上の世帯:10m²×世帯人数+10m²

上記の値が、健康で文化的な住生活を送ることができる必要最低限の居住面積の水準とされているようです。

そのため、家を建てたい場合は、この水準の家を建てられる土地を購入しましょう。

ただし土地の広さは「◯坪」と表記されていることも多いので、1坪が何m²なのかを把握しておくことも重要といえます(これについては後述します)。

豊かな生活を送りたいなら!住居の広さは何m²あると良い?

先ほどは最低限の生活を送れる居住面積でしたが、近年ではライフスタイルも多様化しています。

その多様なライフスタイルに応じるための必要な居住面積水準もありますので、ここでご説明します。

こちらも先ほど同様、国土交通省の「住生活基本計画」に記載がされています。

この中では「誘導居住面積水準」とされており、豊かな住生活の実現を前提とした、多様化したライフスタイルに対応するために必要な住宅の面積の水準とされています。

誘導居住面積水準は、「一般型」と「都市居住型」に分けられていますので、それぞれご紹介します。

●一般型誘導居住面積

都市部の郊外地域および都市部以外の一般地域の戸建て住宅居住を想定した、居住面積の水準です。

・単身者:55m²
・2人以上の世帯:25m²×世帯人数+25m²

●都市居住型誘導居住面積

都心部やその周辺地域のマンションなどの共同住宅居住を想定した、居住面積の水準です。

・単身者:40m²
・2人以上の世帯:20m²×世帯人数+15m²

以上の数値が水準となるようです。

ただし世帯人数は、3歳未満は0.25人、3~5歳は0.5人、6~9歳は0.75人、10歳以上は1人として算定し、ここから算定された世帯人数が2人に満たない場合は2人とします。

さらに、算定された世帯人数が4人以上の場合には、上記で出された面積の値から5%控除します。

これから建てるマイホームで快適な生活を送りたいのであれば、ここで導き出された面積に応じた土地が必要となるわけです。

そんな土地ですが、前の項でもお伝えしたとおり、例えば「50坪」というように「坪」で表記されることがありますよね。

しかし実際、1坪が何m²なのかはあまりよく知らない方も多いかと思います。

これについては次の項でご説明しましょう。

土地の広さを示す「坪」1坪は何m²なの?

そもそもこの「坪」が何なのかをご存知ない方もいるかと思います。

坪は「m²」と同様、面積の単位のひとつです。

日本古来から使われている単位で、土地や建物の面積を示す際はよく使われています。

しかし、1坪=1m²ではありませんから、土地購入のためには1坪がどのくらいなのかを把握しておくことが大切です。

1坪が何m²なのかというと、「1坪=約3.3m²」とされています。

ちなみに、1m²は約0.3坪です。

ここで察した方もいるかもしれませんが、坪はきれいに割り切ることができない単位なのです。

そのため、土地単価の高い都心などの地域では、坪とm²の換算で出たわずかな数値の誤差で、大きな土地価格の差が出てしまうこともあるようです。

ですから、購入したい土地の面積を正しく知りたい場合は、坪ではなくm²で算出した数値であることが重要ともいわれています。

坪はあくまでも目安と考えたほうが良いようです。

坪だけでなく「畳」の場合は何m²になる?

土地の広さは30坪や50坪と「坪」で表記されていることが多いですが、部屋の広さは「◯畳」と表記されていることが多いですよね。

マイホームを建てる場合、「リビングは何畳にするか」なども決めることになりますから、この単位が示す大きさが何m²なのかも把握しておくと良さそうです。

まず同じ1畳でも地域によって大きさが異なるとされています。

・京間(主に関西地方):191cm×95.5cm
・中京間(中京、東北、北陸地方):182cm×91cm
・江戸間(主に関東地方):176cm×88cm
・団地間(マンションなどの集合住宅):170cm×85cm

とはいえ、全国的に使われていることが多いのは江戸間のようですので、ここでは江戸間を例にお話をしていきましょう。

上記の大きさから、1畳=約1.55m²(1m²=約0.64畳)となるでしょう。

そのためLDKが15畳とされている場合は、このLDKの面積は約23.21m²ということになります。

マイホームを計画するうえで役立つかもしれませんから、坪と一緒にこちらの単位も覚えておくと良いでしょう。

必要な住居面積=必要な土地の面積ではない!

坪、そして畳が何m²となるかをおわかりいただいたところで、話を戻しましょう。

最低限必要な居住面積と誘導居住面積の水準の目安をお伝えしましたが、この数値=必要となる土地の広さということではありません。

土地にはその地域によって建ぺい率と容積率が決められており、これらによってどのくらいの大きさの家を建てられるかが決まります。

そのため、これらの数値を考慮したうえで、必要な土地の広さを判断することが大切です。

まず建ぺい率についてご説明をしていきます。

これは、土地に対して建てられる家の1階部分の面積の比率のことです。

この建ぺい率は都市計画法によって定められていて、地域によって数値は変わります。

一般的な住宅地であれば、40~60%に建ぺい率が設定されていることが多いようです。

もし建ぺい率60%の地域で土地が50坪であれば、

「50坪×建ぺい率60%=30坪」となりますので、60坪ある土地の30坪は家を建てる面積に使えます。

ちなみに1階建ての面積が30坪ですから、2階建ての家を建てるとなれば単純に合計すると60坪の家を建てることができます。

必要な土地の坪数は建ぺい率・容積率からも判断しよう

つぎに「容積率」についてもお話しします。

容積率は、土地に対する家の総面積の比率を表しています。

つまり、2階建てであれば1階と2階の居住面積の合計、3階建てであれば1階、2階、3階の延べ床面積の合計の比率ということです。

容積率も建ぺい率と同じ「%」で表記され、その土地でどのくらい大きい家を建てることができるかを表しています。

また、こちらも地域によって数値に違いがあり、低い地域で60%、住宅地ですと200%であることが多いようです。

それでは例として容積率が80%だとすると、先ほど同様50坪の土地の場合は、

「50坪×容積率80%=40坪」となります。

これをm²に換算すると「40坪=約132m²」となりますから、世帯人数が4人の場合、豊かな住生活を送る居住面積の水準をクリアします(一般型誘導居住面積:25m²×4人+25m²=125m²)。

したがって、世帯人数4人の場合は、容積率80%の50坪の土地であれば、快適な生活をマイホームで送ることが可能といえるでしょう。

しかし容積率が60%となれば「50坪×容積率60%=30坪(約99m²)」となりますから、世帯人数が4人の場合、マイホームで生活は送れるとはいえ、快適とはいえない場合もあるかもしれません。

このように同じ坪数の土地でも、容積率の数値によって居住面積が変わります。

ですから、家を建てたい土地の地域の建ぺい率・容積率の数値がいくつであるかを把握しておくことも重要です。

これらの数値から必要な土地の広さを判断し、理想のマイホームを建てられる土地を探すようにしましょう。

さまざまな数値からマイホーム用の土地を決めよう

マイホームで、家族が豊かな生活を送れることは理想ともいえるでしょう。

それを可能にするために、マイホームを建てる際は誘導居住面積の水準を考慮することも重要ですが、その数値が必要な土地の面積ということではありません。

各地域で建ぺい率・容積率が決められていますから、この数値から必要な土地の広さが何坪(何m²)なのかを判断することも大切です。

これらの数値を頭に入れ、理想のマイホームを建てられる土地を探してみてください。